ひので（SOLAR-B）は、日本の国立天文台 (NAOJ) と宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究本部 (JAXA/ISAS) がアメリカのNASA、イギリスのPPARCと共同で開発した太陽観測衛星である。

ひのでは先代の太陽観測衛星「ようこう」の観測成果をさらに発展させることを目標に開発された。「ようこう」は太陽表面活動と太陽磁場との関係について多くの発見をしており、その後もESAとNASAが共同で開発した太陽観測衛星「SOHO」やNASAの「TRACE」によって詳細な研究が行われているが、当機ではその延長としてコロナ加熱問題や、太陽フレアなどコロナ内部における爆発現象の発生過程の解明、特にそれらの太陽磁場の微細構造との関係を詳細に掘り下げて調べることが主な目的である。

実用的な目的としては、宇宙天気予報の基礎を築くことが挙げられる。フレアによって放出された宇宙プラズマは地球磁気圏との相互作用によって磁気嵐を発生させ、これらが人工衛星の故障や宇宙飛行士の健康被害、無線通信障害、送電線の異常電流などの原因となっている。2004年から2008年にかけて、CAWSESという宇宙天気予報のための国際的な取り組みがなされており、そのなかで当機は特に、フレアの発生を予測できるようになるための基礎研究に役立つと期待された。

電気自動車は「排気ガスを出さないので、環境にやさしい」ものであると考えられている。電気自動車は排気ガスを排出しないので、局所的な大気汚染の緩和策には有効である（使用する電力が結局火力発電などで供給されていれば全域的な汚染緩和にはなりにくい）。また、騒音源である内燃機関を搭載していないため、一般に音が静かであるという特徴もある。反面で自動車の接近に気づきにくく危険である、とも言われている。

エネルギー効率については、最新の火力発電所などの発電効率が良いこと、一方で自動車などに搭載されている内燃機関の部分負荷効率が悪いこと、などの事情を総合すると、電気自動車は内燃機関自動車を上回るものと考えられている。燃料電池や風力発電で発電された電力を活用できることも優位点である。

一物一価の法則（いちぶついっかのほうそく：law of one price）とは、経済学における概念で、「自由な市場経済において、同一の市場の同一時点における同一の商品は同一の価格である」が成り立つという法則。 同じ市場においては、同じ商品に二つの価格がつくことはない。もし、二つの価格がつくなら、買手が安いほうを買おうとするか、売手が高い値段に合わせるかして、二つの価格は収斂するからである（裁定取引）。 逆転的であるが、同一の価格が成立しているところを一つの市場と呼んでも差し支えない。

コールドチェーン（cold chain）は、生鮮食品や医薬品などを生産・輸送・消費の過程の間で途切れることなく低温に保つ物流方式。低温流通体系とも。これにより、生鮮食品などの広域流通や長期間の保存が可能となった。

生鮮食品の場合、産地で収穫後すぐに低温冷却して出荷、それを温度管理された物流手段で輸送・貯蔵・仕分けなどを行い、劣化を最小限に抑える。このためには、劣化の少ない冷却方法、温度変化の少ない輸送・貯蔵・仕分方式などの開発が必要である。

師走
初冬
向寒
厳寒
明冷
寒冷
歳末
歳晩
歳晩の候
初冬の候
寒気厳しき折柄
寒気いよいよ厳しく
めっきり寒くなり
あわただしい師走となり
師走に入って一段と寒く
年の瀬もいよいよ押し詰まり
歳末何かとご多端の折柄
木枯らし吹きすさぶころ
今年もいよいよおしつまり
年末御多忙の折から
年もせまり何かとご繁忙のこと
寒さもひとしお身にしみるころ

晩秋の候
秋冷
季秋
深秋
暮秋
落葉
立冬
初冬
初霜
向寒
寒暖不順
暮秋の候
菊薫る今日このごろ
菊薫る候
ゆく秋の寂しさ身にしみるころ
秋気いよいよ深く
秋も一段と深まり
鮮やかな紅葉の候となり
舗道に落ち葉が散る頃
小春日和の今日此頃
朝夕一際冷え込むころ
吐く息も白くなり
夜寒の折柄
冷気日ごとに加わり
日毎冷気が加わり
追々寒さ向かいますが
冷雨が降り続く

紅葉
秋涼
秋冷
秋晴
秋雨
爽秋
仲秋
中秋
錦秋
菊花
秋晴れ
秋冷の候
さわやかな好季節
さわやかな秋晴れの続く
秋涼爽快のみぎり
秋気肌にしみ
秋涼爽快の候
秋色日毎に深まり
日増しに秋も深まり
燈火親しむの候
木々の梢も色づいて
実りの秋となり
灯火親しむの候
空は深く澄み渡り
夜長の頃となり
冷気は日増しに加わり
スポーツの秋
味覚の秋
天高く馬肥ゆるの候

新涼
秋涼
清涼
新秋
初秋
爽秋
孟秋
秋色
涼風
野分
秋分
初秋の候
新秋快適の候
爽秋の候
残暑去り難く
二百十日も無事に過ぎ
爽やかな季節を迎え
朝夕はめっきり涼しく
朝夕日毎に涼しくなり
虫の音美しい
秋の気配が次第に濃くなって
新秋快適のみぎり
秋色次第に濃く
初雁の姿に秋を感じる頃
野山もにわかに秋色をおび
スポーツの秋を迎え

盛夏
晩夏
残暑
秋暑
初秋
立秋
新涼
残炎
残暑の候
晩夏の候
残暑厳しき折から
残暑凌ぎ難き候
土用あけの暑さは厳しく
立秋とは名ばかりの暑さ続き
青草を蒸すような強い日射し
残暑なお厳しい折柄
秋暑厳しき折柄
秋にはまだ遠く
秋立つとはいえ
朝夕涼味を覚えるころ
夜空に秋の気配を感じるころ
避暑客の姿も少なくなり
暑さも峠を越しいよいよ秋
虫の声に秋も近づいた事を感じる昨今
まだまだ暑い日が続いておりますが

盛夏
真夏
向暑
猛暑
大暑
酷暑
炎暑
厳暑
盛夏の候
向暑の侯
三伏大暑の候
爽快な夏
まぶしいほどの夏
海山の恋しい季節
楽しい夏休み
連日厳しい暑さ
夏祭りのにぎわうころ
炎暑のみぎり
日々暑さ厳しき折から
涼風肌に心地よく
旱天続きで
草木も生気を失い
土用の入りとなり
近年にない暑さが続き
蝉の声に更に暑さを覚え
一雨欲しいこのごろ

青葉
深緑
入梅
梅雨
長雨の候
初夏
向暑
夏秋
麦秋
若葉青葉の候
さわやかな初夏の季節
梅雨がうっとうしい折から
時候不順の折
うっとうしい梅雨の季節
長かった梅雨もようやくあがり
爽やかな初夏を迎え
初夏の風に肌も汗ばむ頃
樹々の緑深くなり
若鮎のおどる
暑さ日増しに厳しく
空には白い雲が浮かび
暑気日ごとに加わり
日の光も青く

晩春
惜春
暮春
新緑
若葉
青葉
薫風
藤花
立夏
初夏
向暑
軽暑の候
新緑の候
新緑の色増す季節
新緑の野山に萌える今日この頃
風薫るこのごろ
風薫る五月の空に鯉のぼりが
若葉の目にしみる候
緑濃く
緑したたる
五月晴れ
大空にこいのぼりの躍るころ
吹く風も夏めいて
青田を渡る風
新茶の香り
牡丹の花が咲き誇り
初夏の風もさわやかな頃となり
深緑の色増す

陽春
仲春
春暖
温暖
春日
春和
春粧
春陽
桜花
春風駘蕩の候
陽春の候
春暖の候
春陽麗和の好季節
春たけなわ
花曇りの昨今
春もたけなわの日和
花便りも伝わる今日このごろ
うららかな好季節を迎え
春光うららかな
桜花爛漫
春の愁いにとらわれ
春宵一刻千金の候
春も深くなり
葉桜の季節となり
春も半ばを過ぎ
惜春の思いは深く
若草萌える季節
かげろうもえる季節

浅春
早春
季春
春分
春色
春暖
麗日
軽暖の候
早春の候
春暖の候
風はまだ寒く
寒さも緩み
春寒しだいに緩み
春暖快適の候
春の彼岸の頃
春色とみに濃く
春寒料峭のみぎり
日増しに暖かさを増し
小川の水もぬるみ
つぼみも膨らむころ
桃の蕾もふくらみ
日増しに暖かくなり
急に春めいて
木々の緑日ごとに色めく季節
若草萌ゆる候
一雨ごとの暖かさ
日毎にのどかになり
菜の花は今が盛り

立春
早春
上春
節分
春寒
余寒
残寒
寒明け
晩冬
春浅
中陽
梅鴬の候
春寒の候
厳寒の候
春まだ浅く
立春とは名のみの寒さ
冬の名残りがなかなか去らず
寒気は冴えかえり
春とは名ばかりでまだ真冬のように寒く
余寒厳しき折柄
暦の上に春は立ちながら
三寒四暖と申しますが
三寒四温とか言われる季節
いくらか寒さもゆるみ
梅のつぼみもそろそろ膨らみ
何となく春めいて

正月
初春
新春
孟春
芳春
厳冬
厳寒
大寒
小寒
酷寒
甚寒
極寒
降雪の侯
寒風の侯
謹賀新年
新春の喜び
厳寒のみぎり
酷寒のみぎり
寒気厳しき折柄
初春とはいえ
厳しい寒さ
一面の銀世界
寒さ厳しき折柄
例年にない寒さ
いよいよ寒気がつのり
星も凍るような寒い夜
寒気ことのほか厳しく
雪の晴れ間
積雪は軒につかえ
霜柱を踏んで
水道のじゃ口も凍る寒さ
ビルの谷間を抜ける木枯らしの音
冬来たりなば春遠からじ

世界貿易機関（せかいぼうえききかん、World Trade Organization、略称WTO）は、自由貿易促進を主たる目的として作られた国際組織。GATT（ガット）ウルグアイ・ラウンドにおける合意に基づき、マラケシュ宣言により1995年1月1日にGATTを発展解消させて成立した。

WTOはGATTを継承したものであるが、GATTが協定（Agreement）に留まったのに対し、WTOは機関（Organization）であるのが根本的な違いである。

・(1) 最恵国待遇、(2) 内国民待遇、(3) 数量制限の一般的禁止、を基本原則としている。物品貿易だけでなく金融、情報通信、知的財産権やサービス貿易も含めた包括的な国際通商ルールを協議する場となっている。現在行われている新多角的貿易交渉（新ラウンド）は、2001年11月にカタールのドーハで行われた第4回WTO閣僚会議で開始を決定し、ドーハ・ラウンドと呼ばれている。2002年2月1日の貿易交渉委員会で新ラウンドがスタートした。

・対抗処置の発動では、紛争処理機関（パネル）の提訴に対し全加盟国が反対しなければ採択されるという逆コンセンサス方式を採用した強力な紛争処理能力を持つ。これは国際組織としては稀な例であり、コンセンサス方式を採っていたGATTとの大きな違いで、WTOの特徴の一つといえる。

常設事務局がスイスのジュネーヴに置かれている。

グローバリゼーション (Globalization)とは、地球規模での複数の社会とその構成要素の間での結びつきが強くなることに伴う社会における変化をいう。

そこから、今日、運輸と通信技術の爆発的な発展、冷戦崩壊後の自由貿易圏の拡大によって、文化と経済の国境にとらわれない貿易が促進することも指すようになった。これがアメリカの多国籍企業に都合の良いやり方の拡大であることから、「アメリカナイゼーション」とも揶揄される。

自由貿易（じゆうぼうえき、free trade）は、関税や非関税障壁が無い、あるいは障害にならない程度の状態における貿易のこと。

自由貿易の利益は、国際分業（比較優位への特化）によって図られるが、関税などの貿易障壁が高すぎると、貿易の利益は損なわれ利益ある国際分業が起きなくなる。

一物一価の法則（いちぶついっかのほうそく：law of one price）とは、経済学における概念で、「自由な市場経済において、同一の市場の同一時点における同一の商品は同一の価格である」が成り立つという法則。

同じ市場においては、同じ商品に二つの価格がつくことはない。もし、二つの価格がつくなら、買手が安いほうを買おうとするか、売手が高い値段に合わせるかして、二つの価格は収斂するからである（裁定取引）。

逆転的であるが、同一の価格が成立しているところを一つの市場と呼んでも差し支えない。

日本では、現在マルクス経済学の学派は、大きく分けて次の4つである。

・正統派
・宇野派
・市民社会派（レギュラシオン派）
・マルクス数理経済学派

日本の経済学界では戦後しばらく講座派、労農派らによるマルクス経済学が主流であり、終戦直後の傾斜生産方式による戦後復興はマルクス経済学者による発案である。 また、日本の経済史の分野においては、経済の有機的類型化の把握手法と経済体制の発展と矛盾の弁証法的記述において、現在も研究が続けられている。

マルクス経済学（マルクスけいざいがく）は、カール・マルクスの主著『資本論』において展開された経済学の諸カテゴリー及び方法論に依拠した経済学の体系である。

マルクスは、アダム・スミス、デヴィッド・リカードらのいわゆるイギリス古典派経済学の諸成果、殊にその労働価値説を批判的に継承し、「剰余価値」概念を確立するとともに、その剰余価値論によって資本の本質を分析し、同時に古典派経済学の視界を越えて、資本主義の歴史的性格をその内的構成から解明しようとした。

1923年の関東大震災（かんとうだいしんさい）は、1923年（大正12年）9月1日の午前11時58分40秒（以下日本時間）に、伊豆大島、相模湾を震源として発生した直下型の大地震（関東地震）による災害。東京都・神奈川県・千葉県・静岡県の南関東各地を中心に、関東地方の広い範囲に大きな被害をもたらした。

地震の発生時刻が昼食の時間帯と重なったことから火災が多く発生した。加えて能登半島付近に位置していた台風により関東地方全域で風が吹いていたことが当時の天気図で確認できる。火災は地震発生時の強風に煽られ、「陸軍本所被服廠跡地惨事」で知られる火災旋風を引き起こしながら広まり、鎮火したのは2日後の9月3日午前10時頃とされている。

建造物の被害としては、浅草十二階（凌雲閣）が大破し、建設中だった丸の内の内外ビルディングが崩壊。また、大蔵省、文部省、内務省、外務省、警視庁など官公庁の多くが焼失した。神田神保町や東京帝国大学図書館、松廼舎文庫も類焼し、多くの貴重な書籍群が一瞬にして失われた。

なお、地震翌日の9月2日未明に、東京気象台で気温47.3度を観測している。これは大規模な火災により、延焼を逃れた気象台ですらも大火の熱を浴びていたことによる。公式記録からは抹消されているものの、火災の激しさを示すエピソードである。

大韓航空機撃墜事件（だいかんこうくうきげきついじけん）は、1983年9月1日に大韓航空の旅客機が、ソビエト連邦の領空を侵犯したためにソ連の戦闘機により撃墜された事件。

撃墜されたのは、大韓航空のボーイング747-230型機(HL7442)で、ニューヨーク（ジョン・F・ケネディ国際空港）からアンカレッジを経由し、ソウルに向かうKAL007便。ソ連の領空を侵犯したあと、領空から出て30秒後に、樺太の近海でソ連の スホーイ Su-15TM迎撃機からミサイル攻撃を受け墜落した。乗員・乗客合わせて269人が死亡。

なお、この事件には、ソウル経由で日本へ帰国する途上であった日本人乗客も多数搭乗していたことや、日本の自衛隊が事件の様子をレーダーなどで観測・傍受しており、その傍受内容が国連安全保障理事会で公開されたなど、日本も深く関わっている。